農水高校 of agri-net

NPO法人青森県環境パートナーシップセンター
農業高校を拠点とした北東北温暖化防止地域ネットワーク形成事業
成21〜23年度地球環境基金補助事業
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「農水高校フードフェスティバル」(11/5

日 時 平成23年11月5日(土)10:00~14:00

場 所 秋田市中通 明徳館ビル周辺

参加者 特定非営利活動法人 環境あきた県民フォーラム 栗林 弘昌

内 容 「平成23年度 農水高校フードフェスティバル」は、農業・水産関連高校の学習活動等を広く県民に紹介することを目的として、秋田市中通の明徳館ビル前で実施されました。秋田県立大曲農業高校や同増田高校など県内の農業・水産関連高校7校が参加し、各高校の農産物などの販売や、大曲農業高校郷土芸能部による手踊りや民謡の発表などが行われました。 

会場様子.jpg会場の様子会場様子2.jpg
そのうち研究発表コーナーでは、大曲農業高校の門脇真凜さん(生物工学科2年)小松仁貴君(同2年)、伊藤惇平君(同1年)、髙畑佑君(同1年)、会場を訪れた県民にこれまで行ってきた研究について紹介しました。
門脇さんと小松君は、「フードマイレージと農家直販の温暖化防止効果分析」研究について説明しました。現在、日本の食料自給率(カロリーベース)は39%と低下しており(平成22年度)、海外からの食料輸入に伴う輸送燃料の消費により二酸化炭素の排出量が増加しています。

門脇さん.jpg説明する門脇さん
研究では、輸入によって排出される二酸化炭素の指標として、輸送重量(t)×輸送距離(km)で計算することができるフードマイレージが用いられました。そして、同校で昨年度収穫されたメロンやトマト、ハクサイなど11種類の農産物について、主な輸入国とその距離をもとに、フードマイレージを計算したところ、合計8,477.6t・kmの削減効果があることがわかりました。また、日本のフードマイレージは1人あたり3,955t・kmであり、これはアメリカの496t・kmを大きく上回っています。これらのことから、地産地消推進による輸送燃料の削減を図ることが温暖化防止につながると考えられます。

農産物販売.jpg農産物の販売の様子
伊藤さん.jpg説明する伊藤君
一方、伊藤君と髙畑君は、「田沢湖水の水質改善研究」について説明しました。田沢湖は、農業振興や電気供給を目的に玉川の強酸性水が引き込まれたことにより、現在酸性の湖となっています。そこで、電気分解による水質改善を考案し、500mlの田沢湖水に10V、50V、100Vの電圧を加え、中性になるまでの時間を測定しました。その結果、田沢湖水に10V以上の電圧を加えると中性化でき、電圧が大きくなるほど電気分解速度が増すことがわかりました。

大沼先生.jpg説明する大沼先生
今回のイベントでは、TPPやクニマスなどタイムリーな話題につながる研究内容でもあったため、それに関して熱心に質問する市民の方もおり、同校の大沼克彦先生(生物工学科 博士号教諭)が解説をしていました。

イベント終了後、門脇さんは「地産地消を推進するためには、日本の農業の現状を知ってもらう必要があると感じた。子どもたちを含め多くの人に関心を持ってもらうために、紙芝居などを制作したい」と話しており、私も県南デスクとしてこの紙芝居の制作に協力をして、この活動を広げていきたいと思います。

【取材協力】あきた県民フォーラム栗林弘昌氏